【40代以上必見】転職募集要項の年齢制限は存在している？

明けましておめでとうございます。2022年元旦でございます。

昨年はどんな年でしたか？私は昨年は新しいことにチャレンジをした年になりましたが、なかなか芽が出ず完全に苦戦をした年となりました。

しかーし！諦めずに続けていくことを念頭に置いて、今年こそは！と意気込んでおります。

そんな新年1発目のブログは、「転職の年齢制限」についてです。

数多くの転職サイトに、今日も人材募集の記事がたくさんアップされています。

募集要項を見てみると、仕事内容、給与、勤務時間、勤務地、福利厚生などはしっかり書かれていますが、年齢や性別については書かれていないことが多いですよね。

年齢について書かれていないから、誰でも応募する資格がある！と応募をするものの、書類選考すら通らなくて困っている方も多いのではないでしょうか？

そうです。年齢について書かれていないだけで、実際は年齢制限は存在しているのです。

本記事では、転職活動をしているけど年齢制限について気になっている方に向けて、現役転職エージェントの私が本当のことをお話していきます。

年齢制限は存在する？

日本は2007年10月より、年齢に関わらず均等に雇用の機会を与えなければならないとして、年齢制限の禁止が義務化されています。※出典：厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」

そのため、転職サイトなどの求人募集要項には、年齢制限についての記載がありません。

一部例外事由として年齢制限をしている求人はあります。たとえば、例外事由3号のイは若年層による長期勤続のキャリアを図るためとしていて、応募資格を未経験者OKにすれば記載が可能です。

中途採用市場では、未経験者の募集よりも即戦力となる募集が圧倒的に多いため、例外事由3号のイは適用されず、年齢については書けないというのが実情なのです。

つまり、募集要項で年齢制限が出来ないけど、実際は年齢制限による足切り要件はあるという認識が正しい認識となります。

20代や30代の若手より、社会人経験の長い40代以上の人のほうが即戦力としては適していて、募集要項にも沿っていると考えるのが普通です。

しかし、企業は40代以上より20代や30代の若手が欲しいと言います。何故なのでしょうか？

この理由は、年収、現場の社員年齢が大きく関係しています。

40代以上の転職希望者に企業が懸念を示す点の1つに、高すぎる希望給与があります。

40代以上となってくると、年収もそれなりに上がっているビジネスパーソンが多くなります。

その給与水準を最初から転職先に求めてしまう方が多いこと多いこと。

前職給与と同水準を求めている求職者が、パフォーマンスを発揮出来なかったとしても、日本では雇用した社員を簡単に解雇したり、減給することは簡単には出来ません。

そうなると、希望給与額が高くなりがちな40代以上の転職希望者を、選考から外すということも自然な考えになるのも頷けます。

これは個人的な考えになりますが、前職でいくらの給与をもらっていたのであろうと、それは前職での話で新しい会社で同じパフォーマンスを発揮できる保証はないと思います。

前職が持つ会社のブランド、人間関係、製品やサービス、勤続年数があって前職の給与をもらっていたはずです。

それをまったくゼロかのスタートとなる転職先に、同じ給与を出してくれと言われても…というのが企業の本音です。

どんな理由があるにせよ、会社を辞めることになったのは自分です。現在の給与水準を維持しようと思うのであれば、何が何でも今の会社にいるべきだと思います。

年齢制限を募集要項に記載されていないとなると、40代以上のビジネスパーソンを募集要項のどこを見て応募をすれば良いのでしょうか？

これは割と簡単で、以下の文言が入っていたら基本的に若年層を欲しがっていると考えてOKです。

ポテンシャル採用、第二新卒歓迎の文字が入っていたら基本的に30代以上でもかなり厳しい案件です。

未経験歓迎の求人も、基本的には厳しいと考えておいた方が良いです。

ポテンシャル採用、第二新卒と同様の考え方で40代以上の人に未経験から仕事を教えてくれる企業は、ほぼないと考えてください。

20代活躍中、30代活躍中も求人募集要項でよく見られる言葉です。

これは20代から30代前半うらいの人から、応募を求めている企業がよく使います。

40代以上の転職希望者が悩む、年齢制限が存在するのかに関してお話をしてきました。

結論、募集要項に記載がないだけで「年齢制限は存在している」が答えとなります。

40代以上で転職を希望する際は、年収が前職より下がることも覚悟した上で活動をしていく必要があります。

募集要項の見方など、企業からメッセージを読み解く能力も必要で、20代30代と同じような志望動機や自己PRではなく、経験があるからこそ書けることもあるのではないでしょうか？

企業に求める代わりに、企業に対して貢献・提供できることは何か？を考え、即戦力となるアピールをしていきましょう。